開志専門職大学の特長
成長分野の高度人材を育成
４年間の約５０％を占める「職業専門科目」で
職業のプロフェッショナルを目指す。
事業創造学部
情報学部
アニメ・マンガ学部
成長分野の人材を育成する特色ある科目
職業専門科目
事業創造学部
グローバル社長学、経営戦略策定演習、デジタルマーケティング、消費者行動研究、広報戦略の実践、資金調達の実践、新規商品開発・販売実習、ビジネスモデル研究、イノベーションマネジメント、会社設立実習、実践事業承継、アントレプレナーシップ論、実践ベンチャービジネス、トップランナー研究
情報学部
データサイエンス演習、マシンラーニング実習、ロボティクス実習、IoT実習、クラウドプラットフォーム実習、クラウドベーシック＆マーケティング、サイバーセキュリティ実習、情報セキュリティ、ICT実習、ネットワーク演習、データベース演習、ネットワークプログラミング実習、API実習、トップランナー研究
アニメ・マンガ学部
アニメ制作実習、デジタルアニメ実習、マンガフィニッシュワーク実習、マンガ脚本実習、キャラクターデザイン実習、ゲーム制作実習、脚本分析実習、アニメ表現基礎、マンガ表現基礎、キャラクターデザイン表現基礎、ライブドローイング演習、作画表現技法論、アニメ産業論、サブカルチャー論
個人の成長をサポート
少人数制度で親身な指導。
実務家教員は、博報堂、Sony、三菱商事、丸紅、日本総合研究所、三菱電機、NTT、NEC、日本マイクロソフト、小学館、東京ムービーなどの有名トップ企業出身者の他、ルパン三世の作画監督や名探偵コナンのTVシリーズと劇場映画監督、ゲームソフトのデザイナーやキャラクターデザイン、週刊連載マンガ ゴッドハンド輝の構成監修・原作原案など多くの有名作品を手掛けた実績があります。
ビジネスアイデアコンテストに挑戦!
起業ノウハウを学び、能力を高める場は、職業専門科目以外にも、起業サークルや起業家道場など、たくさん用意されています。
ビジネスの最前線で学ぶ
長期企業内実習を実施
在学中600時間以上の長期企業内実習は全学生が実施。カリキュラム内容にマッチした実習先企業で、授業と連動した実務を行います。
起業マインドを育成する
強力なサポート環境が充実
学ぶ意欲をサポート 学習支援センター
専門科目の学びに必要な基礎学力の学習支援、社会に出るために必要な学び、各種資格の取得を支援するために、各キャンパスに学習支援センターを設置しています。
学習支援センターの詳細はこちら
産業界とつながる
業界先端の起業家・実業家による
現場にこだわった教育環境がある。
現役経営トップや業界第一線のプロに学ぶ
産業界の現役経営トップや、業界の第一線で活躍する方を招いて先進事例を学ぶ「トップランナー研究」やビジネス界で活躍するキーパーソンのオンラインセミナー「開志コラボセミナー」を開催し、ビジネスの最前線を生の声で学びます。
トップランナー研究
楽天株式会社 コマースカンパニー CCO&ディレクター
LINE株式会社 執行役員 公共政策・CSR担当
ソフトバンク株式会社 代表取締役副社長兼CTO
NTTコミュニケーションズ 代表取締役副社長兼NTT執行役員
株式会社セブン銀行 代表取締役社長
三菱製紙株式会社 取締役会長 他
客員教授
東京大学大学院工学系研究科 教授
東京大学公共政策 特任教授
京都大学大学院 特定教授
スズキ株式会社 代表取締役会長
帝人株式会社 監査役・国際環境経済研究所 主席研究員
オーストラリア クイーンズランド州政府駐日代表 他
企業内実習報告会を開催
幅広い業種にお集まりいただき、1年間の実習の成果を発表しました。
実習先では、業界分析や市場調査、商品開発などの実務を経験しました。
世界とつながる
大学間交流や世界の情報が
集積する環境がある。
グローバリズムを育む海外大学との交流
イタリアのベルガモ大学やヨーロッパ最古参の大学のひとつ、サラマンカ大学と大学間交流を実施し、オンラインで学生交流を開催。互いに大学の紹介や暮らしについてプレゼンを実施。
オンラインを活用した海外交流の機会は今後も積極的に取り入れ、異文化理解やグローバルな視点、プレゼン力が育まれる環境を提供します。
事業創造学部
土岐 智賀子 講師
オンラインで気軽に繋がり、世界を身近に感じながら情報交換やプレゼンができたのはとても貴重な経験でした。
事業創造学部２年
大矢 ほのか OOYA Honoka
新潟県 中越高校出身
言語が違う人に何かを伝えることで、自信を持ちました。また文化の違い等も感じ、日常生活の刺激になりました。
事業創造学部２年
紺野 愛貴 KONNO Aiki
福島県 会津学鳳高校出身
国連によるグローバルな取り組み
アカデミック・インパクト加盟校です
国連と高等教育機関を結びつける「国連アカデミック･インパクト」。本取り組みに参加する全ての大学は、国連が定める「人権、識字能力、持続可能性、紛争解決」分野における普遍的な10原則のうち、毎年最低でも1つの原則をサポートする活動が求められます。
